あゝとに熱く!戦後症候群(シンドローム)からの脱却(考察シリーズ)

 戦後症候群(シンドローム)からの脱却(考察シリーズ)

 明日は8月15日である、下の●をご覧下さい。であるから、思いつくままに、戦後、捻じ曲がった日本国のありようや基本的方針などについて、思いつくままに下に書き出して行こう。

 第一、戦後間もなく基本的法理に反し、国際法上にも反する、「東京裁判」、が設定され、この戦争の責任は全て敗戦国の日本の責任だ、とされた。今だに、これが確実に現代日本に尾を引いており、「靖国問題」にも影響を及ぼしている。民主党のみならず、自民党の幹部にも影響を受けた人物が確実に存在する。

 前途ある有為な若者よ、将来に、恥をかかない為、「東京裁判」の判事を務めたインドのパール博士の著書をお読み下さい。

~~~~~ 
○ ラダビノード・パール、田中正明編訳・解説、『パール博士「平和の宣言」』  復刊:小学館 2008年/元版(東西文明社、1953年)

 <ご参考、上の主張について東條英樹が詠んだ歌>
 
○ 東條英機: 「百年の 後の世かとぞ 思いしに 今このふみを 眼のあたりに見る」
 
 <共産党の考え方、今もそうであるかどうかは不明です(今唐)>

○ 日本共産党によれば、平和に対する罪、人道に対する罪を事後法だと位置づけたパールの主張は、第一次世界大戦後に生まれた国際連盟規約や不戦条約等の存在を矮小化していると主張しているが[33]、パールは意見書の中で、これらの条約も日本の戦争を違法とする根拠にならず、まして個人を裁くことは不可能だと判示している。
 (以上、ウイキペディア)

 第二、戦後7年間で取られた政策は、明らかに日本弱体化を基本として、戦前の若手将校などの考え方にそう「農地解放」などについては評価出来るが、日本古来の文化や伝統は徹底的に破壊されたのである。

 マッカーサーは日本国内でのレッドパージは行なったが、占領軍内のレッドパージは行なわなかったのである。

 もっとも、アメリカ国内でも、「マッカーシズム、マッカーシー主義(英: McCarthyism)とは、1950年2月にアメリカ合衆国上院で、共和党議員のジョセフ・レイモンド・マッカーシーが、現在では「205人の共産主義者が国務省職員として勤務している」と告発したと伝えられる演説を契機に、ハリウッド映画界などをも巻き込んで大規模な「赤狩り」に発展した事件。(ウイキペディア)」はあった。

 第三、コミンテルンの世界共産化計画、あるいは、理不尽なソ連と中国による「赤化した拘留復員兵」の送り込みとその活動や資金援助などがあったことは確実であろう。

 <ご参考>
 
 歴史の書き換えが始まった!~コミンテルンと昭和史の真相 小堀桂一郎・中西輝政/著
  http://www.meiseisha.com/katarogu/rekishi-no/kakikae.htm

 注:「日本会議」からのもので、「学者でもなく、文章を売ってもいない、市井人で横着者の不肖、今唐加太朗」は未だ読んでいない。尚、中国からの「拘留帰還兵」についてはこのブログで記事にしています。大分前だと思います。すみません。

 第四、これまでの記事にそった、「日教組」、などによる完全な偏向した国民(子供)への教育の実施、本当に罪深いのである。「日教組」とは別に「全教」もあるが、不肖、今唐はどっちも、もどっちである、と考えている。

 <ご参考>
 
 1989年9月の定期大会で、日本教職員組合(日教組)は連合加盟を決定したが、日本共産党の影響の強い単位労働組合は「日教組はもはや後戻りの出来ない右転落をした」と批判して大会をボイコットし、事実上日教組を離脱。11月に全日本教職員組合協議会を結成した。日教組本部はこれに対抗し、共産党系の専従役員を統制処分に付すとともに、同年12月及び翌年3月の臨時大会で全教加盟組織を日教組から脱退したと見なして構成組織から除外することを明確にする一方、すべての離脱県で、日教組方針を支持する支部・組合員による新組合を旗揚げさせた。

 日教組から離脱した単組は青森県・埼玉県・東京都・岐阜県・奈良県・和歌山県・島根県・山口県・香川県・愛媛県・高知県の教職員組合、11組合と私学部。京都府・大阪府・兵庫県の教職員組合は組合が分裂。その他の組合は各県の教職員組合から一部支部や共産党系組合員個人が離脱し結成された。(ウイキペディア)

 ● 終戦記念日,敗戦記念日,全国戦没者追悼式(形式的だが名称は「戦歿者を追悼し平和を祈念する日」:8月15日である)

 1945年8月14日、政府はポツダム宣言を受諾し、翌15日の正午、昭和天皇による玉音放送によって日本が無条件降伏したことが国民に伝えられた。これにより大東亜戦争(第二次世界大戦)が終結した。

 内務省の発表によれば、戦死者は約212万人、空襲による死者は約24万人だった。1982年4月の閣議決定により「戦歿者を追悼し平和を祈念する日」となった。1963年から毎年、政府主催による「全国戦没者追悼式」が行われ、正午から1分間、黙祷が捧げられる。

 (この項おわり)

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